リフォームしたいけど費用を一括で払う現金がない！ローンは使える？
新築するよりは安い！
とはいえ、リフォーム工事だって〇百万円～〇千万円の費用がかかるのは間違いありません。
自己資産でその費用全額をフォローできない場合はローンを利用することを考えるわけですが、、、
リフォームには一体どんなローンが使えるのでしょうか？
リフォームに便利な「リフォームローン」。
新築する時に組んだ住宅ローンと比べてどんな特徴があるのでしょうか？
「リフォームローンってよく聞くけど、内容がイマイチわからない」と感じている方も多いはず。
これは、その名の通りリフォームに利用できるローンで、民間の金融機関（銀行）でも取り扱っているところが多いようです。
最大の特徴は、担保が要らない＝「無担保」であるということ。
ゆえに、抵当権の設定にかかる手続きや費用をカットすることができるんです。
要するに、「ローン返済ができなくなった時は、その代償として家と土地を取り上げるからな！！」という、ちょっと怖い契約をせずに済むということです。
その分、審査もそれほど厳しくないようですね。
ただ、借入金額が少なかったり（MAX500万円というプランが多いです）、借入期間が短く設定されていたりといったデメリットもあります。
ちょっとした修繕リフォームならまだしも、大規模な増築リフォームとなれば「500万円じゃとても足りない！！」ということになりますよね。
リフォームローンでは費用を補えない…。
そのような場合、新築と同じように「住宅ローン」を使うという手もあります。
意外かもしれませんが、住宅ローンもリフォームに利用することができるんです。
家を担保に入れなければいけませんので審査は厳しくなりますが、その分借入金額も高くなりますし、返済期間も長い！
余裕を持った返済計画を考えるなら、住宅ローンを選んだほうが良いと言っても過言ではないでしょう。
リフォームローンに住宅ローン。
銀行によっていろんなプランがあってよくわからない！
ということで色々と聞き込みしてます。
ちなみに、私の知人は住宅ローンでリフォームしました。
返済期間は最長35年、さらに金利も固定で、2%台で借りられるのだとか。
リフォームローンは4～5%台というプランが多いようなので、返済負担を考えれば圧倒的に有利ですよね！
彼女の場合は、これから子供の教育費用もかかる時期なので、できる限り毎月の返済額を減らしたかったんだそうです。
経済的な事情は個々のお宅によって異なりますから、みなさんも自分のご家庭に合ったプランを選んでくださいね。
ローンと「アレ」を使って使って賢く増築！
新築ほどではないにしても、場合によっては○千万円のオーダーで費用がかかる増築工事。
そこで気になるのは、やっぱりローンのこと。
増築でもローンは組めるのでしょうか？
併せて、費用の面で知っておくと安心・お得な嬉しい制度についても調べてみました。
意外と知られていませんが、増築の場合、ケースによっては自治体からの補助金が受けられる可能性があります。
知らずに申請が漏れると損ですから、事前の情報収集は手抜かりなく！
答えは、もちろん「YES」。
増築する際に使えるローンの種類としては、次の3つがあります。
- ①「住宅ローン」：金利を選ぶことができ、最長35年返済が可能。
- ②「リフォームローン（有担保型）」：既存のマイホーム（土地・建物）を担保にするという条件付のローン。
金利タイプは住宅ローンより選択の幅が少なく、金利水準も高い。
最長借入期間は最長で10～15年。
- ③「リフォームローン（無担保型）」：担保が要らない分、金利水準が最も高い！
しかも最長借入期間は10年未満。
最も安心なのは、①の住宅ローン。
新築時にローンを組んでいるなら、まずはその金融機関に追加で費用を借入できるかどうか相談してみましょう。
住宅ローンやリフォームローン（有担保）の場合、担保の条件として「ほかの金融機関の担保がついていていないこと」を挙げられることがあります。
そのため、増築に際して費用を新たに借り入れることは困難で、必然的に無担保型のリフォームローンを組むことになるケースも少なくないようですね。
この場合、確実にローンを返していけるかどうかを審査する「返済能力審査」が実施されます。
これに通れば、晴れてお金を借りられるということになりますね。
ただし、許可された場合でも、今返済中のローンと併用しても大丈夫かどうか、金融機関に相談しておくと安心です。
毎月の返済額で生活が立ち行かなくなった、、、
なんてことにならないように、ローンを組んでしまう前に先々の生活をシュミレーションしてから決めましょう。
ローンの返済期間が10年以上に渡るような増築工事の場合には、ローン減税が受けられることをご存知でしたか！？
さらに、ローンを組まずにバリアフリーリフォームや省エネリフォーム、耐震補強などを伴うリフォームを行った場合、所得税の還付を受けられる「投資型減税」という制度もすでに導入されています。
また、住宅金融支援機構（住宅金融公庫）では、高齢者向けのバリアフリー工事または耐震改修工事を行う場合に限ってリフォーム費用の融資を実施しています。
該当する方は、使わないと損ですよね。
外壁塗装の総合情報
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